1月30日の東京株式市場では朝方から、任天堂株の取引が異様な熱気を帯びていた。米連邦準備制度理事会（FRB）が前日に量的金融緩和の縮小継続を決定。新興国から資金が流出するとの懸念から日経平均株価は大幅安で始まったが、これに逆行する形で任天堂株は独歩高となった。先立つ1月17日、任天堂は2014年3月期の業績予想を下方修正した。記者会見に臨んだ任天堂社長の岩田聡（54）は「30日に経営方針説明会を開き、そこでテコ入れ策を説明する」と話した。株式市場は事業モデルの抜本的な見直しが打ち出されると囃し立てたが、説明会での岩田の発言が市場に伝わると株価は急落、一時700円安まで売り込まれた。市場が予想したのは「マリオ」のマルチプラットフォーム化だった。任天堂のキラーコンテンツを使ったゲームソフトを同社のハードだけでなく、ライバルであるソニーの「プレイステーション（PS ………